社員数の変動に柔軟対応できるPC運用モデル

人の出入りが多い現場でPC運用が揺らぐ理由

人の出入りが多い企業にとって、業務用パソコンの台数管理は思った以上に難しいものです。新たなスタッフが入れば端末が必要になり、退職者が出れば使わないPCが余ってしまいます。こうした波にどう対応するかによって、現場が混乱するのか、スムーズに移行できるのかが大きく変わってきます。

たとえば、採用が急に決まり、来週から新しいスタッフが複数入社することになったとします。パソコンはすぐに用意できるでしょうか。社内にある余剰端末を再利用するにしても、スペックが古かったり、初期化や再設定に時間がかかったりすることがあります。かといって新品を購入するには、時間もコストもかかります。必要な台数が読めず、結局どこかが無理をして回してしまうケースも少なくありません。

余剰PCが「資産」から「負債」になる瞬間

一方で、プロジェクトの終了などで人員が減った場合はどうでしょうか。使わなくなったPCが倉庫に眠り、そのまま何ヶ月も放置されることがあります。次の出番まで保管コストがかかり、セキュリティ面の不安も残ります。しかも、いざ使おうとしたら故障していたり、ソフトウェアのバージョンが古くてアップデートに時間がかかったりすることもあります。

必要な分だけ確保できる変動対応型運用モデル

こうした状況に対して、今注目されているのが柔軟性を軸にしたパソコン運用モデルです。特に、レンタルやサブスクリプション型の端末調達は、必要な期間だけ必要な台数を確保できるという点で、人の増減に強い仕組みといえます。固定資産として抱えるのではなく、業務に合わせて最適化する。こうした考え方は、もはや一部の特殊な企業だけの話ではなくなってきています。

IT部門の負担を軽減しながら柔軟性を実現

現場にとってのメリットは、単に「借りられる」という手軽さだけではありません。たとえば、端末の初期設定が済んだ状態で届くことや、返却時にデータ消去まで対応してもらえること、トラブル時には交換対応があることなど、実際の運用面でも手間が減るポイントが多くあります。特に、情報システム担当者が1人か兼任体制の企業では、この点が大きな差になります。

採用の自由度とスピードを支えるインフラへ

こうしたフレキシブルな運用が可能になると、採用活動そのものにも良い影響が出てきます。たとえば、業務委託や副業人材、短期の派遣スタッフなどを受け入れやすくなることで、必要な時に必要な人を呼び込める体制が整います。

PCの準備に時間がかかるから採用を見送る、といった本末転倒な判断をしなくて済むようになります。

「所有前提」の思考から抜け出すとき

働き方が多様化し、社員という形にとらわれない人材活用が当たり前になりつつある今、ITインフラにもそれに対応する柔軟さが求められます。パソコンを「会社に備え付けるもの」から、「必要な業務に応じて調達するもの」へと再定義すること。

これこそが、変化に強い組織づくりの第一歩ではないでしょうか。

人の変化に追随できるPC運用体制が会社の地力を支える

パソコンが足りない、余っている、すぐに使えない。そんな現場のストレスを解消する仕組みを整えることは、情シスだけでなく経営にとっても大きな意味を持ちます。

人が増えても減ってもブレないPC運用体制が、会社全体の柔軟性を底上げしてくれるはずです。